みのりたです。
家計破綻寸前までいったみのりた家、その情けない体験談から学ぶ家計再生シリーズの第3弾です。
家計を改善し貯金できるようになる(貯蓄体質を作る)上では、収入に対して一定割合を安定して貯金できるようになることが理想です。もちろん、十分に貯められている人は割合にこだわる必要はありませんし、「〇割貯められていれば、一生安泰だ!」なんて言うつもりは、毛頭ありません。
しかし、少なくとも中々貯金できない人にとっては、やはり自分を律する目標値が必要です。その目標値として、各自の収支に合わせて設定しやすく、かつ明確に数字として見える「割合」は、便利なのです。
という訳で今回は、収入に対する生活費の割合や貯金の割合の目安について解説します。また後半では、一定割合を貯めるための家計管理のコツについてもご紹介しますので、参考にしてみて下さい。
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生活費や貯金の割合を考える意味
冒頭でもご説明しましたが、本記事は主に家計改善を目指す方へ向けて書かせて頂いています。
以前みのりたは、家計を再生するためには大きく分けて4つの段階があるとお伝えしました。本記事はこの中で言うと、「③予算編成」に位置する内容になります。
そう、なぜ収入に対する生活費の割合や貯金の割合を考えるのかと言うと、自分の家計の中で、毎年の予算を組むのに必要だからです。
がむしゃらに貯めようとしても、精神的なモチベーション頼りでは続きませんし、次の「④実績振り返り」の段階になって達成度も分かりづらい。おまけに、今の自分にとって身の丈に合った生活がどの程度なのかも分かります。
みのりた家のように家計改善の道半ばな家庭には、現実を知るためにも、定期的に「収入に対する生活費」「収入に対する貯金」この2つの割合を計算されることをおすすめします。
収入に対する貯金の割合目安
統計データ
世の中の平均的な収入に対する貯蓄割合については、金融広報委員会が実施している「家計の金融行動に関する世論調査(二人以上世帯調査)」という統計調査の結果から知ることができます。
この中で、金融資産を保有している世帯のみを対象として、年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合を示したデータがありますので、それを抜粋すると、以下のグラフのようになります。
年収750万円以上あっても、大体1割の人は全く貯金できていないという、厳しい現実が垣間見えます。夫が前職を突然クビになり、収入が激減した経験を持つ身としては、正直、「本当に何を考えているんだろう?」と思ってしまいます。
まぁそれはさておき、年収別の貯蓄割合の平均を求めると、以下の通りだそうです。
- 年収500万円未満 10%未満
- 年収500万円~750万円未満 11%
- 年収750万円~1000万円未満 13%
- 年収1000万円~1200万円未満 15%
- 年収1200万円以上 19%
これらには全く貯蓄しなかった人達も含まれるので、少しでも貯蓄した人だけで平均値を出せば、もう少し値は大きくなるでしょう。この値よりご自身の貯蓄割合が大きかったからと言って安心するのではなく、「これは最低限実現するべき値だ」ぐらいに認識しておきましょう。
みのりた見解
個人的には、収入に対する貯金の割合(貯蓄割合)は、年代によって変化すると思っています。大学生のお子さんを持つご家庭でゴリゴリ貯金するのは難しいでしょうし、逆にDINKSや公立小学校に通っているお子さんしかいないようなご家庭で、ほとんど貯金できていなければ、相当まずいでしょう。
ここでは、みのりた家と同じような世帯(子供幼児2人、4人家族、共働き)で考えた場合の、貯蓄割合の目安を考えてみますが、みのりた流では手取りではなく「額面年収からの貯蓄割合」で、以下を目指したいところです。
- 年収1000万以上なら3割
- 年収600~1000万なら2.5割
- 年収600万以下なら2割
例えば年収600万円の人が2割貯金したとすると年間120万円、年収1000万円の人なら2.5割貯金で250万円。そう無理なレベルではないはずです。
もしこの時点で「無理!」と思われる方がいましたら、今のペースで貯め続けて30年後にどうなるか、一度計算してみて下さい。
先の年収600万円の例で言うと、30年間貯めても3600万円です。この中から子供の教育費(子供2人で2000万円と仮定)を差し引いたり、車を定期的に買い替えるとして数百万単位で差し引いたりしたら、ほとんど残りませんよね。もろ退職金頼みの家計になってしまいます。
実際には30年間も年収が変わらないということは無いでしょうから、ちょっと意地悪な計算ですが、それ位危機感を持っておいた方が良いということです。
収入に対する生活費の割合目安
では貯金の割合目安が分かった所で、次に生活費の割合を考えてみましょう。
ちょっとややこしいかもしれませんが、生活費は当然ですが手取りから実際に出ていくお金ですから、目標値も手取り金額を元に計算します。ここで注意したいのは、一口に生活費と言っても、大きく分けて2つの費用があるという点です。
1つは、毎月かかる普通の生活費。住居費、食費、光熱費、通信費などです。
ではもう1つは何かと言うと、毎月はかからないんだけど、年に数回~数年に1回のペースで必要になる費用、特別費です。例えば持ち家の人がかかる固定資産税や車持ちの人がかかる自動車税といった年払いの税金、たまにご招待預かる友人知人の結婚式ご祝儀、たまに行く家族旅行の費用などが特別費に入ります。
特別費は、各家庭によっていくらかかるかがまちまちなので、一定割合で線引きすることは出来ません。しかし家計で年間の予算を組む上で、この特別費をいかにきちんと計上しておくかが、貯金できるか否かのカギを握っていると言っても過言ではありません。
1年間家計簿をつけてみれば、自分がイレギュラーと感じた費用が大体いくらかかったか把握できるでしょう。その金額を確実に記録しておいてください。
前置きが長くなりましたが、それでは生活費の割合を計算してみます。まずは、年収から手取り金額をざっくりでいいので計算して、そこから貯金目標額を差し引きます。これが、あなたのご家庭で年間に使える生活費の目標額になります。
みのりた家を例にして計算してみますと、
年収1200万円 → 手取り900万円(ざっくり計算)
貯金目標 360万円(年収の3割)
900万円ー360万円=生活費540万円
そこから特別費を差し引いてみましょう。月々の生活に使える金額が求められます。
みのりた家の特別費90万円(実績に少し余裕を持たせるのがおすすめです)
540万円ー90万円=月々の生活に使える費用450万円
※月額換算で450万円÷12=375000円が、みのりた家の理想的な生活費になります
よって、手取りに対する生活費の割合は、以下の通りとなりました。
月々の生活に使える費用 → 450/900 5割
特別費 → 90/900 1割
特別費は、意外と年収の大小に関わらず、膨らむ家庭は我が家以上にかかってきます。一方で、恐らく年収が低い程、生活に使える費用の割合が低くなりますので、計算の結果、月々の生活に使える費用が4割を切るようでしたら、特別費を抜本的に見直す必要があります。
年収の〇割貯めたい!と思った時の家計管理のコツ
年収の2割や3割を貯めたいなと思ったら、それを達成するためには、家計管理をする際にちょっとしたコツがあります。実現するには1年間節制が必要になりますが、やり方は至って簡単です。
前項でご説明した生活費の計算方法から予想がついているかもしれませんが、それは…
先に貯金目標分を差し引いた額で、生活費の予算を組むことです。
生活にかかるお金を積み上げて、残った分を貯金するのでは、いつまで経っても貯まるようになりません。(逆に言えば、貯まるようになったらそれでも何とかなるのですが)
そしていざ予算を組んで生活を始めたら、まずは数ヶ月、意地でも予算を守ってみて下さい。
決まった金額内で生活するという癖を自分達に植え付けていくことで、少しずつ出費に対する意識も変わっていきます。
まとめ
適正な生活費ってどれくらい?というのを計る目安として、収入に対する生活費や貯金の割合を解説しました。貯金に関しては、年収によって変動はありますが、やはり2~3割は貯められるようにしたいものです。一方生活費に関しては、少なくとも手取り収入の5割以下にしておきたいところですね。
ただ、散々書いておいてなんですが、今はどうしても貯められないというような場合など、無理に割合にこだわる必要はありません。今回の記事でみのりたが1番お伝えしたかったのは、収入がいくらにしろ生活費をきちんと自制して、計画的に貯められる体質を作りましょうということなんです。
特に世帯年収が1000万円以上あるような家庭ですと、過去のみのりた家のように、暮らしに余裕があると勘違いしてバカスカ使い過ぎてしまう場合が多々あります。その暮らしは、ちょっとしたきっかけで脆くも崩れ去る砂のお城ですから、我が家のように家計破綻寸前まで行かないよう、是非今の内に生活を見直してみて欲しいのです。
昨年まで貯金できなかったという方が、今年・来年こそきちんと予算を組んで貯金できる体質に変われるよう、微力ながら応援しています。
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